共済総合研究 Vol.77(2018.9)
ジャンル | タイトル | 研究者(窓口) | 掲載ページ |
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提言 | 協同組合参画による健康長寿社会の実現 [PDF 1.1MB] | 理事長 内藤 邦男 |
2P~7P |
急速な高齢化の進行に伴い、医療・介護費用の増加と老後に対する不安の高まりが懸念されます。地域に根ざし、さまざまな事業・活動を展開する協同組合の参画によって実現する健康長寿社会について提言します。 | |||
研究報告 | 協同組合と共済事業の理念・あり方にかかる今日的論点整理 [PDF 1.9MB] | 武田 俊裕 | 8P~23P |
「格差・貧困の拡大と人々の孤立化」、「持続可能性の危機とSDGs」、「新たな協同組合間連携組織」といった状況変化を受けて、協同組合理念や共済事業のあり方を再整理して実践するために検討・留意すべき論点を整理します。 | |||
研究報告 | 我が国の農村医療の経験と超高齢社会への示唆 [PDF 1.6MB] | 髙木 英彰 | 24P~33P |
戦後日本における農村医療の発展経過を振り返り、これからの医療・介護体制の展望として描かれている地域包括ケアのあり方を見通します。 | |||
研究報告 | 最近の地域経済の動向 ―都市部・地方間の人口移動とその背景要因を中心に― [PDF 2.3MB] |
木下 茂 | 34P~49P |
最近の地域経済の動向を概観するとともに、「地方創生」政策の基本目標でもある都市部・地方間の人口移動の現況を確認した上で、計量分析を行いその背景要因を考えます。 | |||
研究報告 | 農産物価格下落による消費者利益評価における価格伝達性の考慮 ―野菜類を事例に― [PDF 2.3MB] |
東京大学大学院 農学生命科学研究科 長久保 凱生 東京大学大学院 農学生命科学研究科 農学特定支援員 姜 薈 東京大学大学院 農学生命科学研究科 助教 佐藤 赳 東京大学大学院 農学生命科学研究科 教授 当研究所 客員研究員 鈴木 宣弘 (髙木 英彰) |
50P~62P |
農産物価格下落による消費者利益の評価において、価格伝達を考慮することの重要性を確認するために、主要野菜14品目に焦点を当て、実証分析を行います。 | |||
研究報告 | 医療の変化と今後の展望 ―医療におけるコネクティッドケアの普及から地域での取組みまで― [PDF 1.9MB] |
中央大学大学院 戦略経営研究科 教授 当研究所 客員研究員 真野 俊樹 (川井 真) |
63P~79P |
スペイン、カナダ、米国におけるICTの実施事例と、日本の地域包括ケアに類似した米国の地域での取組みを紹介し、今後の日本の医療のあり方等を展望します。 | |||
研究報告 | 医療施設における再生可能エネルギー利用拡大の可能性 ―持続可能な地域コミュニティづくりを支える再エネによる分散型エネルギーシステムの拡大と医療施設― [PDF 2.8MB] |
株式会社H&Sエナジー・コンサルタンツ パートナー 石丸 美奈 (古金 義洋) |
80P~99P |
医療施設における再エネ導入事例を紹介しながら、普及を阻む要因について考えます。そして今後の地域コミュニティづくりの進展を通じた再エネ普及の可能性を探ります。 |
文責 調査研究部