共済総合研究 Vol.86（2023.3）
| ジャンル | タイトル | 研究者（窓口） | 掲載ページ |
|---|---|---|---|
| 提言 | 農村RMOへの期待 [PDF 1.6MB] | 常任監事 古谷 公生 |
2P～7P |
| 人口減少が進む中にあって、RMO(地域運営組織)の活動が注目されています。本稿ではRMO形成の背景や現状などについて振り返った上で、農村固有の活動を行っている「農村RMO」の 今後の展望について述べています。 | |||
| 研究報告 | 地域活性化における「主体性と個の確立」を重視した人材育成の方法論と効果に関する一考察 ―宮城県気仙沼市若年人材育成塾「ぬま大学」の事例より― [PDF 3MB] |
大友 和佳子 | 8P～25P |
| 本稿は、地域活性化における人材育成の方法論と効果について、宮城県気仙沼市の「ぬま大学」を事例に考察したものです。 | |||
| 研究報告 | 異次元緩和以降の金融政策について [PDF 2.8MB] | 古金 義洋 | 26P～43P |
| 2013年以降続けられている日銀の異次元緩和によって日本が長期経済停滞から脱することができたのか、その効果を検証します。 | |||
| 研究報告 | 一戸建住宅における省エネルギー化の動向と普及に伴う様々な効果 ―共済・保険の関連から― [PDF 2.3MB] |
永井 友一朗 | 44P～59P |
| 一戸建住宅の省エネルギー化にかかる制度動向等を概観し、省エネ住宅の普及に伴う効果に言及するとともに、共済・保険との関係に触れます。 | |||
| 研究報告 | 自動車運転事故に関連する身体機能 [PDF 2.3MB] | 新開 由香理 加藤 龍一 |
60P～73P |
| 本稿は、自動車運転者の事故を起こす関連要因を身体機能評価の側面から統計学的解析結果を基に考察したものです。 | |||
| 研究報告 | 深刻な食料・農業危機の現状と打開策 [PDF 1.6MB] | 東京大学大学院 農学生命科学研究科 教授 当研究所 客員研究員 鈴木 宣弘 (高木 英彰) |
74P～86P |
| 食料や生産資材の値上がりで自給率が低い我が国の食料安全保障の危うさが顕わになっています。本稿では改めて国内農業の振興の必要性を訴えます。 | |||
文責 調査研究部