- 事故・医療
- 医療研究研修部 主席研究員
香川 栄一郎Eiichiro Kagawa
研究・業務紹介
いわゆる むち打ち損傷(外傷性頚部症候群)は交通事故、特に追突事故によって頻繁に発症します。
このむち打ち損傷は、日本の交通事故によって発症する外傷として最も大きな割合を占めているため、損害賠償の分野では様々な論点が存在しており、過去から現在に至るまで注目されている外傷と言えます。
むち打ち損傷とその関連疾患等について多面的に研究を行っています。

当研究所機関誌掲載論文・レポート
- 交通事故による いわゆる“むち打ち損傷”の治療期間は長いのか
―損害賠償を含む心理社会的側面からの文献考証― [PDF 2.8MB] (「共済総合研究 Vol.75」 2017年9月) - いわゆる「脳脊髄液減少症」裁判例と「ブラッドパッチ」、「脳脊髄液漏出症画像判定基準・画像診断基準」の損害賠償実務の視点からの照査と検討
― 平成28年4月ブラッドパッチ保険適用を契機とした現状の課題― [PDF 2MB] (「共済総合研究 Vol.73」 2016年9月) - 交通事故による運動器損傷の裁判例の傾向分析
―肩 腱板断裂を素材として― [PDF 1.9MB] (「共済総合研究 Vol.69」 2014年9月) - 交通事故による いわゆる“むち打ち損傷”の今日的問題点
―海外文献動向を中心に― [PDF 1.7MB] (「共済総合研究 Vol.69」 2014年9月) - いわゆる“むちうち損傷”患者の実態:患者調査結果から(「創立20周年記念論文集」2011年8月)
- 医療過誤、医療事故に関する文献的考証‐「医」の理解と「法」の主張の狭間 [PDF 1.59MB] (「共済総合研究 Vol.56」2009年9月)
- 医療過誤、医療事故の減少、防止に向けた一考察-有効な情報の伝達方法の模索と応用 [PDF 4.53MB] (「共済総合研究 Vol.53」2008年10月)
- 医療過誤から身を守る(「共済総合研究 Vol.50」2007年3月)
- 身体的素因により割合的な減額がされた裁判例の分析(「共済総合研究 Vol.34」2000年4月)
- アメリカ、カナダにおける交通事故医療費査定について(「共済総合研究 Vol.30」1999年4月)
論文
- Fibrous connection between cervical nerve and zygapophysial joint and implication of the cervical spondylotic radiculopathy: An anatomic cadaveric study. Spine, 2021, 46(13): E704-E709.
- 交通事故による頚椎捻挫(外傷性頚部症候群)の治療が遷延する構造-共分散構造モデルによる可視化の試み. 別冊整形外科, 2018, 74: 100-105.
- A morphological comparison of the extraforaminal ligament between the cervical and thoracic regions. Surgical and Radiologic Anatomy, 2018, 40(5): 571-580.
寄稿など
- The different morphologies of the extraforaminal ligaments of the spinal nerve roots in cervicothoracic junction. Surgical and Radiologic Anatomy, 2017, 39: 1041-1042.
- 交通事故による外傷性頚部症候群の治療が遷延する構造. 日本農村医学会雑誌, 2016, 65(3): 591.
- 頸椎捻挫に関する裁判例の傾向分析:身体的素因により割合的な減額がされた裁判例の分析. 保険研究, 2001, 53: 195-224.
- 頸椎捻挫に関する裁判例の傾向分析‐身体的素因により割合的な減額がされた裁判例の分析 (下). インシュアランス 損保版, 2000, 3899: 18-23.
- 頸椎捻挫に関する裁判例の傾向分析‐身体的素因により割合的な減額がされた裁判例の分析 (上). インシュアランス 損保版, 2000, 3898: 18-23.
- 頸椎捻挫に関する裁判例の傾向分析‐割合的判断要因について(下). インシュアランス 損保版, 1998, 3812: 14-19.
- 頸椎捻挫に関する裁判例の傾向分析‐割合的判断要因について(上). インシュアランス 損保版, 1998, 3811: 18-23.
- 頸椎捻挫に関する裁判例の傾向分析‐傷害の発生の有無について. インシュアランス 損保版, 1998, 3809: 21-23.